薬物を乱用すると

1.脳をおかされて、心も身体もメチャクチャになる
2.自分の意志では止められなくなる
3.幻覚や妄想が現れ、殺人等の重大犯罪を引き起こす
4.薬物欲しさに犯罪をおかすようになる
5.法律できびしく禁止されており、重い罰を受ける
6.友人や家族を失う

わが国における薬物乱用の現状は、2014年4月に薬事法が改正され、対策が強化された結果、近年大きな社会問題となっていた「危険ドラッグ」の使用が原因と疑われる死亡事案が大幅に減少するなど、その対策に一定の効果が上がっているようです。一方、2009年から年々減少を続けていた大麻事犯の検挙人員が2014年を境に増加に転じ、2015年にはさらなる増加をみせています。また、大学生の大麻事犯検挙人員についても2014年から再び増加傾向に転じており、若年層への乱用の拡大について憂慮すべき状況にあると考えられます。

薬物の乱用は、乱用者の身体、生命に危害を及ぼすのみならず、家庭を崩壊させ、社会の秩序を乱す等計り知れない影響を及ぼします。
このため、薬物を所持・使用することが法律で厳しく規制されており、たとえば覚せい剤では10年以下、大麻では5年以下の懲役に処せられることとなっています。また、2014年4月1日からは、厚生労働省が薬事法に基づき「指定薬物」として規制を行っているものについては、輸入・製造・販売に加えて、所持・使用・購入・譲り受けについても禁止とされており、違反した場合、3年以下の懲役または300万円以下の罰金(またはこれらが併科)が科されます。

薬物乱用の甘い誘いには気をつけるとともに、誘われても断る勇気を持ってください。
同志社大学学生の皆さんの良識ある行動を期待します。

関西四大学（関西大学・関西学院大学・同志社大学・立命館大学）では、健康で充実したキャンパスライフを学生に保障するとともに、安全・安心の社会を実現するための教育・研究、社会的な活動が大学の使命と考え、2009年3月、薬物乱用防止に関する共同声明を発表しました。
その具体策として、四大学共同のアクションプランを企画し、「委員会の開催・設置」「教育・調査活動」「広報活動」を柱として、各大学において様々な取り組みを実施しているところです。

以下の報告書は、関西四大学の新入生を対象に「薬物に関する意識調査」を実施し、その集計結果をまとめたものです。関西四大学は、この調査結果を基にさらに慎重に検討を加え、引き続き薬物乱用防止のための教育・啓発活動を展開していく所存です。

2022年度 関西四大学「薬物に関する意識調査」集計結果 報告書［PDF 485KB］
2021年度 関西四大学「薬物に関する意識調査」集計結果 報告書［PDF 331KB］
2019年度 関西四大学「薬物に関する意識調査」集計結果 報告書［PDF 503KB］
2018年度 関西四大学「薬物に関する意識調査」集計結果 報告書［PDF 514KB］
2017年度 関西四大学「薬物に関する意識調査」集計結果 報告書［PDF 288KB］
2016年度 関西四大学「薬物に関する意識調査」集計結果 報告書［PDF 9.5MB］
2015年度 関西四大学「薬物に関する意識調査」集計結果 報告書［PDF 5.2MB］
2014年度 関西四大学「薬物に関する意識調査」集計結果 報告書［PDF 699KB］
2013年度 関西四大学「薬物に関する意識調査」集計結果 報告書［PDF 243KB］

※2020年度は、新型コロナウイルス感染症拡大を受け、各大学の結果を集計するに足る回答を得られなかったため、例年公表している集計結果の報告を行っていません。

　2019年10月から関西四大学共同の「薬物に関する意識調査」を開始し、同調査は10年という節目を迎えました。
　このたび、過去10年間の薬物乱用の社会情勢を振り返り、意識調査の結果を踏まえ、従来の取り組みの総括として、本報告書を発行いたしました。
　関西四大学では、2009年から続く意識調査の結果に真摯に向き合い、今後さらに慎重に検討を加え、引き続き薬物乱用防止のための教育活動を展開していきます。

関西四大学薬物乱用防止１０年間の取り組み　報告書［PDF 593KB］